ツイッター掲載中すことができます。
─────────────────────────────
Ａ ・・・・ ＡＩ
Ｂ ・・・・ ブロックチェーン
Ｃ ・・・・ クラウド
Ｄ ・・・・ ビックデータ
５Ｇ ・・・・ ５Ｇ
─────────────────────────────
現在、この「ＡＢＣＤ５Ｇ」が怒涛のように押し寄せてきてい
ますが、日本はコロナ禍にかき回され、なかなかデジタル化の波
にうまく乗れないでいます。何か歯車が噛み合っていないような
気がします。
ある医療機関で、ＰＣＲ検査の結果、コロナ陽性者が出たとし
ます。この場合、医療機関は所定の用紙に必要事項を手書きで記
入して、ＦＡＸで保健所に送ります。そして、保健所は、それを
同じくＦＡＸで自治体に報告します。
所定の用紙に必要事項を記入し、それをＦＡＸで送る──これ
がとても現代的で便利だった時代があります。しかし、それは一
般企業の場合、はるか昔の話です。これはデジタルではなく、ア
ナログ技術です。アナログで送られてきた書類をそのまま紙ファ
イルとして、綴じておくと、必要なデータを集計するときなどは
大変です。データ化しようとすると、データをシステムに入力す
る必要が生じます。
医療機関と保健所、そして自治体へのコロナ陽性者の連絡は、
少なくとも２０２０年５月までは、このようにＦＡＸで行われて
いたのです。なぜ、２０２０年５月かというと、厚労省は「ＨＥ
Ｒ－ＳＹＳ」（ハーシス）というシステムを構築し、２０２０年
５月から実証実験をはじめているからです。現在、「ＨＥＲ－Ｓ
ＹＳ」がどのように動いているか、詳細は不明ですが、厚労省は
次のようにアナウンスしています。
─────────────────────────────
「新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理支援システム／
ＨＥＲ－ＳＹＳ」は、自治体の保健所などの業務負担を減らし、
新型コロナウイルス感染者の情報を医療機関・保健所・都道府県
等で迅速に集約・共有したり、データ分析したりすることで、感
染対策に役立てることを目的に厚生労働省が２０２０年に開発・
導入したクラウドベースのシステムです。略称の「ＨＥＲ－ＳＹ
Ｓ」は、次の省略形です。
◎「ＨＥＲ－ＳＹＳ」
Health Center Real-time information-sharing System on
COVID-19
─────────────────────────────
「デジタル社会論」について情報を集めるため、最近、尾原和
啓氏という人の著作を読んでいます。尾原和啓氏は、フューチャ
リスト、京都大学大学院で人工知能を研究、マッキンゼー・アン
ド・カンパニーやＮＴＴドコモ、グーグル、リクルート、楽天な
ど、数多くの企業で新規事業の立ち上げを担い、現在は、シンガ
ポールのバリ島が拠点です。私の購入した書籍は次の２冊です。
少し難解なところがありますが、奥が深い感じの書籍です。
─────────────────────────────
尾原和啓著／ＮＨＫ出版
『ネットビジネス進化論／何が「成功」をもたらすのか』
島田太郎／尾原和啓著／日経ＢＰ
『スケールフリーネットワーク／
ものづくり日本だからできるＤＸ』
─────────────────────────────
最近「ＤＸ」という言葉が盛んに使われます。ＤＸとは、デジ
タルトランスフォーメーションの略ですが、多くの場合、業務の
デジタル化と勘違いしています。
ＤＸの成功例として、尾原和啓氏は、シンガポールの銀行最大
手のＤＢＳグループ・ホールディングスを上げています。ＤＢＳ
のＣＥＯのピュシュ・グプタ氏は、次の３つの宣言で、ＤＸを実
施しています。
─────────────────────────────
１．Become digital to the core.
２．Embed ourselves in the customer journey.
３．Create a 22,000 start-up.
──島田太郎／尾原和啓著／日経ＢＰの前掲書より
─────────────────────────────
「１」は、「芯までデジタルに変革する」という意味になりま
す。これによって、ＤＸを起こさせる土台を作るのです。
「２」は、「自らをカスタマージャーニィーへ組み込む」こと
です。カスタマージャーニーとは、顧客が商品やサービスを知り
最終的に購買するまでのカスタマーの「行動」「思考」「感情」
などのプロセスです。つまり、顧客志向でＤＸの拠点を作ること
を意味しています。
「３」は、「従業員２・２万人を、スタートアップへと変革す
る」という意味です。社内をスタートアップ体質へと変貌させ、
ＤＸが頻発するようにするのです。
これに関して、尾原和啓氏は、日本に関して、次のように述べ
ています。
─────────────────────────────
日本においては、１は必須のものとして実施が進む段階に入り
２の議論も「アフターデジタル」をきっかけの一つとして浸透し
てきました。しかし、３のＤＸが起きる場の布置が日本のＤＸに
おいて抜けがちな論点なのです。
──島田太郎／尾原和啓著／日経ＢＰの前掲書より
─────────────────────────────
──［デジタル社会論Ⅱ／００５］
≪画像および関連情報≫
●世界最高のデジタルバンク、シンガポール最大手～
ＤＢＳ銀行はどこが凄いのか
───────────────────────────
邦銀が今、課題とする銀行業のデジタル化において、世界
トップを走る銀行がシンガポールにある。同国最大手のＤＢ
Ｓ銀行だ。金融専門誌「ユーロマネー」から２年前、アジア
の銀行で初めて「世界最高のデジタルバンク」の表彰を受け
今夏には２度目の受賞も果たした。
そんなＤＢＳがデジタル化の取り組みを重視している様は
２０１７年のアニュアルレポート（年次報告書）の表紙を見
れば明らかだ。シンガポール政府により、国の開発の融資機
関として、１９６８年に設立されたＤＢＳ。元来の略称は、
「Development Bank of Singapore」だが、 この表紙ではあ
えて頭文字の「Ｄ」を「Digital」 とし、この方針が今後も
揺るぎないとの意志をにじませている。
背景には、既存の銀行業への危機感がある。業績こそ堅調
だが、中国通販大手アリババ集団が決済機能を充実させるな
ど、異業種からの侵食が脅威と化しているのだ。邦銀も置か
れた環境は同じだが、金融当局の規制が日本より柔軟なこと
もあり、変化のスピード感が異なっている。
では、数年前から力を入れるデジタル化は、収益面でどん
な影響を与えているのか。アニュアルレポートには次ページ
の図の通り、銀行としては珍しくも思える内容が開示されて
いる。 https://bit.ly/32zS5jP
───────────────────────────
尾原和啓氏
