ツイッター掲載中イッターを多用します。現代は、コミュニケーションの手段がた
くさんあります。メール、ブログ、ツイッター、フェースブック
ＬＩＮＥ、インスタグラムなどです。
これらのコミュニケーションツールのなかで、ツイッターは一
番シンプルで、ストレートで、拡散性が高いと思います。それは
私も使っているので、よくわかります。しかし、次の米国の大統
領になる超有名人がツィートを連発すると、世界中に大きな影響
を与えることになってしまいます。
それに、これらのコミュニケーション手段を使ってのコミュニ
ケーションには問題があります。それは、それらがキューレス・
メディアであることです。ここで「キューレス」とは、言葉が足
りないという意味です。つまり、言葉が足りないので、誤解を招
き、相手を必要以上に怒らせてしまう恐れがあることです。とく
にツイッターは、文字が１４０字に制限されているので、超キュ
ーレス・メディアということになります。
このことについて書かれている本があります。２０００年の発
行なので、ＳＮＳがまだ登場していない時期であり、メールが取
り上げられていますが、ＳＮＳも同じことです。
─────────────────────────────
メールは「キューレス」であるところに特徴があります。相手
から与えられる情報が少ないからこそ、相手がほんとうは何を感
じているか、考えているかがわからないのです。情報が限られる
となると、人は勝手に相手のことを想像力で補います。
この「キューレス」は悪い方向にも作用します。微妙な言い回
しやメールの文章の中で一瞬むかっとしたような気持ちがあると
微妙に文章に反映されます。その微妙な感情の揺れの部分が、想
像を膨らませている相手にダイレクトに響いていくということも
起きてきます。そして、それは人を非常に感情的にします。
──小林正幸著／ダイヤモンド社刊
『なぜ、メールは人を感情的にするのか／Ｅメールの心理学』
─────────────────────────────
もし、ＳＮＳでの対話が“感情的”になりやすいとすれば、現
在、中国とトランプ氏のやり取りは最悪であるといえます。トラ
ンプ氏は、台湾の蔡英文総統からの電話を受けたことを中国から
非難されたとき、次のようにツィートしています。
─────────────────────────────
中国が通貨切り下げや、中国に入る米国製品への重い課税、南
シナ海の真ん中での大規模な軍事複合施設の建設を、われわれに
了解を求めてきただろうか。そうは思わない。 ──トランプ氏
─────────────────────────────
これに関して中国は国際情報紙「環球時報」を使って、次のよ
うにトランプ氏を徹底的に罵倒しています。中国もここまでいっ
てしまうと、その修復はきわめて困難なものになります。
─────────────────────────────
中国共産党中央機関紙「人民日報」傘下の国際情報紙『環球時
報』（１２月１２日付）は、「トランプよ、お聞きあれ・・「一
つの中国』は売買できない」と題した社説を掲載した。「（次期
アメリカ大統領は外交を理解しないガキだ。『一つの中国』政策
は、売買できないものだ。単なる商人であるトランプは、何にで
も値段を付けられ、かつ自分の実力は強大で、自分の好きなよう
に売買できると、思い上がっているようだ。それならアメリカの
憲法にも値段を付けて、サウジアラビアやシンガポールなど盟友
の政治制度と売買してみろ。中国はトランプと、がっぷり四つの
闘争を展開していくべきだ。奴にクギを打ちつけて、中国を痛め
つけてはならないと思い知らせてやるがよい。中国は十分な弾薬
を準備していく・・」 ──「週刊現代」新春合併特大号
─────────────────────────────
１２月１６日に中国海軍が米海軍の水中グライダーを奪ったと
き、トランプ氏は次のようにツィートしています。そして１７日
に、中国が水中グライダーの返還の用意があるというと、またし
ても、それに対応してツィートを発信しています。
─────────────────────────────
◎中国は公海で米海軍無人潜水機を盗んだ。水中から奪い、中国
に持ち帰る前代未聞の行為だ。
◎返還するそうだが、盗んだ無人潜水機などいらないと中国にい
いたい。そっちで持っておけ！
─────────────────────────────
ますます事態は深刻になりつつあります。未確認情報ですが、
中国は退任間近のオバマ政権に対し、トランプ政権が発足する１
月２０日までに、「一つの中国」見直しの方針変更を要求してい
るといいます。複数の米軍、米情報当局関係者から得た情報に次
のようなものがあります。
─────────────────────────────
中国政府関係者、工作員が「トランプ氏が対中強硬策に出たら
報復する」と米国の政財界関係者を脅している。報復対象米企業
リストを作成し、「トランプ氏と決別しろ」と関係者に迫ってい
るという。 ──１２月１９日発行「夕刊フジ」
─────────────────────────────
そこで、現在囁かれているのは、中国が来年１月のトランプ政
権発足までに、南シナ海と東シナ海で、中国が決起するという極
秘情報です。具体的には、事実上オバマ政権が「死に体」である
現在、南シナ海の人工島の軍事基地化を一段と進め、東シナ海で
は、偽装漁船による海上民兵を使って尖閣諸島上陸を行い、既成
事実化する作戦です。
まさかとは思いますが、中国が焦っているのは間違いないこと
で、これ以上中国とトランプ氏の冷たい会話が繰り返され、ヒー
トアップすると、そういうことが絶対に起こらないとはいえない
のです。日本はそこまで見極めて行動することが求められている
のです。 ──［孤立主義化する米国／１１２］
≪画像および関連情報≫
●中国、トランプ氏の真意見極め 台湾は対米関係強化
───────────────────────────
【北京＝山田周平、台北＝伊原健作】中国外務省は３日、
トランプ次期米大統領と台湾の蔡英文総統の電話協議につい
て「米国が一つの中国の政策を守り、台湾問題を慎重かつ妥
当に処理することを促す」とけん制する耿爽副報道局長の談
話を発表した。トランプ政権の発足を機に米台が接近するこ
とを警戒している。
ただ、談話は中国の従来の立場を確認するにとどめ、トラ
ンプ氏への直接の批判はない。中国の王毅外相は談話に先立
ち「台湾の小細工にすぎない」と香港メディアの取材に答え
批判の矛先を蔡総統に向けた。まずはトランプ氏の真意を見
極める構えとみられる。
中国の共産党政権は台湾統一を悲願としているが、武器供
与など米国による台湾支援が大きな障害だと認識。トランプ
次期政権が台湾との交流拡大に動けば米台へ厳しい対抗措置
をとる見通しだ。
一方、台湾の蔡英文政権はトランプ氏の当選直後から関係
強化を切望。安全保障と経済でトランプ氏の内向き志向に危
機感を深めていたためだ。電話協議を現地メディアは「歴史
的」と評価。ただ中国側からの圧力が強まることへの懸念も
残る。「特に経済発展と『国防』の強化について意見と理念
を分かち合えた」。台湾の総統府は３日、会談の成果を誇示
するコメントを出した。その後「台米、両岸（中台）関係は
ともに非常に重要で、衝突しない」とも表明、中国側に理解
を求めた。 http://s.nikkei.com/2hTQBrP
───────────────────────────
ドナルド・トランプ次期米大統領
