がいます。陸軍に在籍中は、ミサイルの専門家として活躍してい
たといいます。
1971年にジョージア工科大学で原子力工学の修士号を取得
し、ノースイースト・ルイジアナ大学で数学の学位も得ていると
いうなかなかの経験と学識を持つ人物です。
このベアデン博士は、テスラ理論に興味を抱き、ニコラ・テス
ラ協会などの活動で理論的な支柱として活躍しています。ニコラ
・テスラが発見したという電磁波の一種である「テスラ波」を、
「スカラー波」として理論化したのもベアデン博士です。
このベアデン博士は、テスラのTMT(テスラ拡大送信機)に
興味を持ち、次のように書き残しています。少し難しいですが、
引用します。これは、HAARPの原理にも通じるものです。
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それ(TMT)は、どんな場所も通り抜けることができる。地
球内部に定常波を発生させると、溶融した核からその波にエネル
ギーが供給される(テスラの理論である)。
このような定常波が生まれると、三極管と同じ構造ができる。
地球の溶融した核からエネルギーが供給されることで、入力した
エネルギー信号が三極管のグリッドのように働く。(中略)
そこで周波数を変えてやる。周波数をある方向に変える(位相
をずらす)と、入力エネルギーを集中させた場所の真裏の地点の
大気中にエネルギーが放出される。大気が電離し始め、気象の流
動パターン(ジェット気流など)に変化が起こってくる。これに
より、さまざまな変化を起こすことができる。徐々に──非常に
ゆっくりとエネルギーを放出していけば──気象に大きな影響を
与えることができることになる。(中略)強力な気象改変装置で
ある。急激にエネルギーを放出した場合は、そのような穏やかな
電離では済まない。(中略)火球や閃光(プラズマや地震)が生
じ、それらが地表に降りてくる。(中略)入力エネルギーを変化
させて揺さぶりをかけてやれば、対象地域全体に強烈な気象の変
化をもたらすことができる。 ──ジェリー・E・スミス
ベンジャミン・フルフォード監訳・解説
「環境改変で世界支配をもくろむ軍事プログラム/
気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル」
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HAARPの原理をごく簡単にいうと、巨大な「電子レンジ」
のようなものと考えればよいのです。家庭用の電子レンジは、5
00〜1000ワットですが、HAARPは17億キロワットと
いう途方もないパワーを持つことになります。17億キロワット
の電子レンジがあれば、きわめて大量の水を熱くでき、ハリケー
ンにその電磁波を飛ばせば、勢いも激しくなり、そのパワーは、
勢力を増して被害が大きくなることは確実です。
HAARPを具体的にいうと、東京ドーム3個分ほどの広さに
約180本の巨大なアンテナを設置し、通信技術を中心に研究を
行っているとされています。このHAARPを使うと、1秒間に
2万回の振動を起こすことができ、大地震を発生させることがで
きるといわれています。地震を起こすには、HAARPのアンテ
ナで電磁波を起こさせ、その電磁波を災害を起こしたい場所に向
けて送信すればよいのです。
そうすると、電磁波と地下水が反応し、1秒間に2万回の振動
が起こり、地下水が膨れ上がります。やがて逃げ場がなくなった
地下水は、地面がそのふくらみに耐え切れなくなると、プレート
にズレが生じ、その結果、大地震が発生するのです。
こういう気象兵器があれば、いろいろなものに利用することが
できます。ひとつの例として、2004年12月26日に発生し
たスマトラ沖地震を上げることができます。この地震によって、
インドネシアに大地震と大津波が襲ったのです。そのため、数十
万人の死傷者を出すという大災害が起きています。
このインドネシアの東のインド洋には、あのディエゴガルシア
島があります。謎の米軍基地です。実は、その米軍基地には一週
間も前から「津波に警戒せよ」という指令が本国から発令されて
いたのです。そのため、ディエゴガルシア島の米艦艇は、巧妙に
地震を避ける場所に移動し、地震直後に救援に駆け付ける手配を
整えていたといいます。
これに対して当然出てくる疑問があります。米国はなぜそんな
ことをしたのかです。それは、米国が勝手に引き起こしたイラク
戦争にインドネシアは反対を表明していたからです。そこで地震
兵器を使い、インドネシアを攻撃したというのです。
これに関して国際政治経済学者の浜田和幸氏は、『新潮45』
2005年3月号で次のように述べています。
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スマトラ島沖が震源地になったのはスマトラ島北部はインドネ
シア独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、ウサマ・ビンラ
ディンの潜伏先の一つに数えられるため、地震兵器が使用された
のではないか。地震発生と同時に、アメリカ軍はイスラム過激派
の拠点アチェを制圧できた。東ティモールの独立運動も一掃され
た。インドネシアにとっても、アメリカの石油資本(テロ対策に
手を焼いていた)にとっても敵が消えた。
ハワイにある津波警戒センターが警報を周辺26カ国に送った
が、インドネシアとタイには通報が行かなかった。イスラム過激
派の動きを封じるためといわれる。津波の被害にあったインドと
スリランカの政府はアメリカからの援助の申し出を断った。イン
ドとアラブ世界のメディアは、「今回の地震と津波はアメリカ軍
とオーストラリア軍が共同開発した環境破壊兵器によるもの」と
いう見方を広めている。アメリカ軍は地震直後、アメリカ海軍基
地やオーストラリア軍には津波警戒を伝達したが、周辺国には限
定的な情報しか流さなかった。─『新潮45』2005年3月号
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──[現代は陰謀論の時代/035]
≪画像および関連情報≫
●気象コントロールは可能か?/浜田和幸氏
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人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を
麻痺させるという目的の超低周波ビーム光線を完成させたと
1976年ソ連は発表した。それに対抗して2年後、超低周
波気象コントロール兵器の開発に着手し、人工的に大雨を降
らせることに成功した。
自然災害を装った兵器、「地震兵器」「津波兵器」がイン
ドネシア、スマトラ島沖の大地震や巨大津波に使われていた
可能性は否定できない。アメリカ空軍と海軍では3兆ドルを
超える研究費を投じ、「気象コントロール兵器」の実験を繰
り返している。ベトナム戦争でも実験的に使用された。嵐を
発生させ通信網をストップさせ、ジョージ・ソロスが大儲け
した(偶然?)ということもあった。(中略)
1999年にニュージーランドの外務省が公開した極秘外
交文書が話題を呼んでいる。それには「米政府は第二次世界
大戦末期から、地震、津波の開発を進めていた。日本を降伏
させるため津波兵器を使うか原爆を投下するか検討されたが
精度が高く、効果が大きい原爆が採用された」と示されてい
る。カルフォルニア工科大学、ケニー・シニー教授は、20
04年7月、インドネシアに大地震が発生する危険があると
警告を呼びかけるセミナーを現地で開催しようとしたが、ア
メリカとインドネシア両政府からの圧力で、キャンセルされ
てしまった。 http://bit.ly/1KzObvg
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国際政治学者浜田和幸氏