ツイッター掲載中ゼフ・ゲッペルスの言葉が出ているので、ご紹介します。
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もしあなたが十分に大きな嘘を頻繁に繰り返せば、人々は最後
にはその嘘を信じるだろう。嘘によって生じる政治的、経済的、
軍事的な結果から人々を保護する国家を維持している限り、あな
たは嘘を使える。よって、国家のために全ての力を反対意見の抑
圧に用いることは極めて重要だ。真実は嘘の不倶戴天の敵であり
したがって、真実は国家の最大の敵だ。 ──ゲッペルス宣伝相
──ベンジャミン・フルフォード著／『崩壊するアメリカ
巻き込まれる日本／２０１６年、新世界体制確立』
ＫＫベストセラーズ刊
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ゲッペルスの言葉にあるように、国家は必要に応じて国民に嘘
をつくのです。「国がそんなことをするはずがない」と思うなか
れ、多くの嘘をつくのが国家というものです。独裁国家ならとも
かく、民主国家ではそういうことはないという人がいるかもしれ
ませんが、民主国家であっても真相を発表すれば国益を失うと判
断すれば、大胆な嘘だってつくのです。
日本でも多くの嘘があります。戦時中の「大本営発表」にはじ
まり、現在でも国の財政の状況、外交問題、安全保障問題などに
おいて多くの嘘がまかり通っています。マスコミは政府のいうこ
とを垂れ流すだけで本当のことを伝えようとしないのです。
本来であれば、国家がつくそういう嘘を暴くために新聞やテレ
ビなどのマスコミの役割があるのですが、現在の日本ではそのマ
スコミまでが政権にコントロールされ、社会の木鐸としての役割
を放棄しています。
こういうとき「真逆だったらどうなるか」と考えてみると、そ
のことが本当に真実なのかどうかは別として、新しいものの見方
ができます。ベンジャミン・フルフォード氏はこういいます。米
国が「シリアのアサド政権は非情な独裁政権である」と批判すれ
ば、「シリア国民にとってはよい政権」、「毒ガスを使用した」
といえば「使用していない」、米国が「ＩＳ（イスラム国）はテ
ロ組織」といえば、「ＩＳは米国の工作組織」というように何で
も真逆に考えると、そこに真実が見えてくるというのです。今回
のマレーシア航空をめぐる事件も、そういうものの一環であると
私は考えています。
「ＮＷＯ（ニュー・ワールド・オーダー）世界新秩序」などと
いうと、たちまち陰謀論者と思われてしまいますが、そういうも
のを目指す国家を超える組織というかグループがあっても不思議
はないと思います。秘密結社などは、そういう目的で生まれてお
り、何百年もかけてＮＷＯの実現を目指しています。
もしそういう組織があると仮定すると、どういう手順を踏んで
くるでしょうか。おそらく何らかの方法で、人々を管理するため
のシステムを作ろうとするはずです。実際に、その計画は着々と
実現しつつあるのです。
現在、ＩＳ（イスラム国）によるテロが世界各地で起きており
日本も標的のひとつになろうとしています。そういう場合、国家
としては何をするだろうかと考えてみるのです。当然犯人を特定
するために、国家的管理体制を強化しようとします。
実際にそのために世界の国のあらゆる場所に監視カメラが設置
され、超監視社会が実現されようとしています。「犯罪を防ぐた
めに」という目的のために誰も反対はできないでいます。しかも
カメラの性能は年々向上し、顔認証、歩行認証などもできるよう
になり、それに盗聴まで加わり、裏付けとなる法整備が完了する
と、超監視社会ができ上がるのです。つまり、ＮＷＯを目指す組
織は、ＩＳなどによるテロを世界各地で起こすことによって、自
然に監視国家ができ上がるのです。したがって、ＩＳのバックに
もＮＷＯを目指す組織がいるといわれています。
そしてこれをさらに強化しようとしているのが「マイナンバー
制度」です。これによって、国家による監視は、人々の個人情報
の詳細にまで及ぶことになります。なぜ、このようなものがいつ
の間にかできてしまったのでしょうか。国会審議はきちんと行わ
れたのでしょうか。周知させるためのメディアによる報道があっ
たのかというと、これといって思い出せない人が多いはずです。
いつの間にか法律が成立していたというのが実感です。
これがさらに進むと、マイクロチップの人体への埋め込みが行
われるはずです。マイナンバーをカードではなく、人体に埋め込
むのです。これについても銀行口座の指紋認証などで少しずつ、
実験を重ね、これから実行されようとしているのです。実はこの
こととマレーシア航空の一連の事件には関係があるのです。
謀略論についてベンジャミン・フルフォード氏は、「謀略論に
は真実が隠されている」として、次のように述べています。
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欧米社会では、「謀略論」を語ると、間違いなく「頭のおかし
い人」と思われる。（中略）謀略論を否定する風潮は、１９６３
年のケネディ大統領暗殺事件から生まれた風潮。裏読みすれば、
噂となって広まる謀略論のなかには「真実」が含まれているとい
う証拠であろう。だからこそ、謀略論全体を否定しようと躍起に
なってきたのだ。
しかし、近年は違う。謀略論だからこそ「真実」ではないか。
そう考える人が増えている。謀略論を否定する風潮がケネディ暗
殺から生まれたとすれば、謀略論を肯定する傾向を生み出したの
が２００１年の「９・１１」だ。そのとき、垂れ流されたアメリ
カ政府のプロバガンダを安易に受け入れた「結果」に多くの人が
後悔した。それが謀略論のなかから「真実」を見抜こうとする人
たちを輩出することになったのである。
──ベンジャミン・フルフォード著の前掲書より
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──［航空機事故の謎を探る／０５４］
≪画像および関連情報≫
●“超”相互監視社会が到来するのか
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セキュリティの強化に伴って、我々は社会において監視さ
れることが増えている。コンビニエンスストアに防犯カメラ
が設置され、２４時間体制で来店客を録画しているのは周知
の事実だ。商店街のような人の集まる場所に監視カメラが設
置されることも珍しくなくなった。
警察は――今なお決して存在を認めてはいないが──幹線
道路のあちこちに自動車のナンバプレートを読み取り、通行
時刻と共に記録する「Ｎシステム」を配置しており、どの自
動車が、いつどの方向に向かって走っていたかを監視してい
る。Ｎシステムの設置個所がオウム真理教の事件があった時
期から急増しているのは、公知の事実だ。
果たしてこのような監視強化は、セキュリティとして意味
があるのだろうか。本書の著者は、「それもまたトレードオ
フの問題だ」とした上で、興味深い問題提起をする。「冷戦
時代、自由主義の西側諸国に対して、東側諸国の監視システ
ムはより厳重だったわけだが、その結果東側諸国の国民の利
便性と安全性はより高まったろうか」と。もちろんそんなこ
とはなかったわけで、つまりあまりに厳しい監視は、セキュ
リティ、ひいては社会全体のコストパフォーマンスを悪化さ
せるわけだ。だが、わたしは著者とは別の未来像があり得る
のではないかと考える。ひょっとして近い将来、我々は今ま
で以上の“超”相互監視社会に住むことになるのではないか
と予感しているのだ。 http://nkbp.jp/1QDBKhF
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ベンジャミン・フルフォード氏
