ツイッター掲載中ます。ＳＴＡＰ細胞事件とも関係するからです。常温核融合事件
の主役は次の３人です。
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１．フライシュマン教授／ ユタ大学
２． ポンズ教授／ ユタ大学
３． ジョーンズ教授／ブリガムヤング大学
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フライシュマン教授は、英国の電気化学の大家として知られ、
ポンズ教授はその弟子だったのです。２人ともユタ大学に属して
いたのです。
あるとき彼らは偶然に不思議な現象を発見したのです。それは
重水を満たしたガラスの試験管にパラジウムとプラチナの電極を
入れて電流を流したところ、電解熱以上の発熱が起きたのです。
その過剰熱からは中性子とガンマ線が検出されたので、電極の金
属と重水の分子が核融合したエネルギーである可能性が浮上した
のです。しかし、常温での核融合など考えられない現象です。
２人はその現象を大学の上層部に報告したところ、さらにその
研究を進めるために、エネルギー省に研究費の申請をしようとい
うことになったのです。そこまでは大学や研究者としては当然の
対応をしたわけです。
しかし、その申請の審査員の一人が、別の観点から常温核融合
を研究していたジョーンズ教授だったのです。ジョーンズ教授は
同じユタ州のブリガムヤング大学の教授であり、しかもミューオ
ン触媒核融合の研究者として知られていたのです。
「これはまずい。アイデアを盗まれる」──大学側はそう考え
たのです。そこで「先発明」の権利を獲得するため、不十分な実
験結果であることを百も承知で、フライシュマン、ポンズ両教授
に急遽論文をまとめさせ、記者会見による発表に踏み切ったので
す。その結果、この研究予算は認められたのです。
一方、ジョーンズ教授は、自分の今までの研究結果におそらく
フライシュマン、ポンズ両教授のアイデアを加えて論文をまとめ
『ネイチャー』にそれを掲載したのです。
問題になったのは、フライシュマン／ポンズ両教授が記者会見
で論文を発表した日時と『ネイチャー』がジョーンズ教授の論文
を正式に受理した日時がほとんど一緒だったことです。これが激
しい特許紛争のはじまりだったのです。
もとよりフライシュマン／ポンズ両教授の論文も、ジョーンズ
教授が『ネイチャー』に発表した論文も、短い時間で執筆されて
いたこともあって多くのミスなどが指摘され、何よりもほとんど
の追試が成功していないことがダメージになったのです。それに
加えてジョーンズ教授による公開の再現実験も成功しなかったの
で、『ネイチャー』が今後常温核融合関係の論文は掲載しないと
いう発表をしたことは、前回のＥＪで述べた通りです。
問題なのは、この出来事によって常温核融合の技術がニセ科学
とされてしまったことです。こうなってしまうと、世間から相手
にされなくなるのは当然として、学会においてもトンデモ科学と
して予算もつかず、研究が打ち切られてしまうのです。
ここまでの経過は、そのままＳＴＡＰ細胞事件に当てはまるの
です。万能細胞研究には、山中伸弥教授による「ｉＰＳ細胞」が
先行し、既にノーベル賞を受賞しています。ｉＰＳ細胞が世界的
に広がってしまう前にＣＤＢが何とか一矢報いたいと考えても不
思議はないのです。
そのため、笹井芳樹ＣＤＢ副センター長は、小保方晴子氏に論
文作成を急がせ、十分な検証を尽くさないまま、派手な発表に踏
み切ったのではないかと考えられるのです。この経過は常温核融
合事件とよく似ています。
気の毒なのは、フライシュマン、ポンズ両教授です。できもし
ない常温核融合で、莫大な研究費を騙しとった詐欺師として大学
を追われてしまったのです。一番悪いのは大学側ですが、国家予
算を使っているので、誰かを悪者にしないと収まらないのです。
もう一方の当事者であるジョーンズ教授も、この騒ぎで核融合
研究の最前線から外れています。しかし、このジョーンズ教授の
名前は、２００１年９月１１日の米同時多発テロ事件で目にする
ことになるのですが、これについては関連情報をご覧ください。
フライシュマン、ポンズ両教授は、一時期トヨタに誘われて、
子会社の「テクノバ」──技術系シンクタンクで、常温核融合の
研究を続けていたとされています。
興味深いのはフライシュマン氏です。真偽の確認はとれていま
せんが、米国海軍の研究所に転籍し、常温核融合技術による熱機
関を開発したといわれています。その熱機関は、平均２０ワット
の熱出力を１７時間連続して出力できるというもので、その再現
性は６０％という極めて高いものです。
常温核融合は、世間的には「ニセ科学」とされてしまっていま
すが、ひとかどの科学者が長年をかけて研究開発したものであり
トンデモ科学などではあり得ないのです。これは、ＳＴＡＰ細胞
についてもいえることです。
フライシュマン氏は、アメリカ国防高等研究計画局／ＤＡＲＰ
Ａに移っているともいわれています。なぜなら、現在、常温核融
合のメッカはＤＡＲＰＡであるといわれているからです。ここで
あれば、豊富な予算がつくので、十分な研究ができます。現在、
スマホなどで使われている人工知能（ＡＩ）などもＤＡＲＰＡで
開発され、実用化されたものです。
しかし、軍事目的として研究開発されたもののほとんどは、仮
にそれが実用レベルに達しても、それが世に出て、民間で使われ
ることはないといわれます。
再現実験には相当時間がかかるものです。ＳＴＡＰ細胞の再現
もたとえ開発者であっても、数ヶ月レベルの実験で再現できると
は限らないのです。ＳＴＡＰ細胞も本当に不正と断定できるのか
は疑問です。 ── ［ＳＴＡＰ細胞事件／００３］
≪画像および関連情報≫
●ＷＴＣ崩壊には小型水爆が使われている！？
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米国では、水面下では、レーザーによる核融合研究がかなり
進んでいるようだ。水爆を起爆するのに十分なテラワット級
の出力が得られているらしいし、レーザー点火の小型化も、
ローレンス・リバモア研究所などで進められ、既に出来上が
っている可能性が高い。また、今、サーマイト倒壊説を唱え
て注目を浴びているＢＹＵのジョーンズ博士の専門は常温核
融合である。これも、もし完成していれば、純粋水爆の起爆
に使える。しかも極めてコンパクトな起爆装置で事足りる。
だが、８０年代末から９０年代初めにユタ大学やカリフォル
ニア大学で研究され脚光を浴びはしたが、「いい加減であり
信用できない」、イロモノの技術だと学会から烙印を押され
科学界から葬り去られた形になった。だが「イロモノ」「オ
カルトっぽい怪しい技術」といったレッテル貼りを、メディ
アや学界の権威がすることによって、常温核融合から衆目を
引き離したかったのかもしれない。この技術が実現できてい
るのであれば、それを自分たちだけで独占し、特定の用途に
応用したほうが、利益になる人たちがいる。常温核融合は水
爆の起爆にすぐにも応用できる最重要軍事技術である。水爆
にしろ原爆にしろ、使えば敵だけでなく隣の友好国家も壊滅
させてしまう。核汚染で長い間地域に入れない。これでは、
実戦には使えない。常温核融合で純粋水爆を起爆できれば、
高熱でターゲットを的確に破壊し、かつ発生した中性子が減
衰する数十時間後には現場に入ることも出来る。
http://bit.ly/1KfTTwP
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フライシュマン／ポンズ両教授
