ツイッター掲載中関連指標があります。
―――――――――――――――――――――――――――――
１．マネタリーベース
２． マネーサプライ
３． 国内銀行貸出金
―――――――――――――――――――――――――――――
１の「マネタリーベース」とは、既に述べたように中央銀行が
どのぐらい資金（流動性）を銀行に供給したかを表すものです。
中央銀行は、民間の金融機関から国債や社債を買うことによって
いつでもマネーを供給することができますが、それらの資金が貸
出金のかたちで、金融機関の外に出ないと、実体経済に影響を与
えることはできないのです。
２の「マネーサプライ」は、民間が使えるおカネがどのくらい
あるかを表すものです。エコノミストはこのマネーサプライに注
目します。なぜなら、その動向がインフレ率や名目ＧＤＰの動き
と連動しているからです。いくら中央銀行がマネーを銀行に供給
してマネタリーベースを増やしても、マネーサプライが増えなけ
れば、インフレ率や名目ＧＤＰに影響を与えることはできず、景
気は良くならないのです。
３の「国内銀行貸出金」は文字通り銀行の貸出金です。これが
マネーサプライの量を決めることになります。マネーサプライと
いうのは、次のように「現金通貨」と「預金通貨」の合計であり
「預金通貨」には、「Ｍ１」～「Ｍ４」まであります。
―――――――――――――――――――――――――――――
マネーサプライ＝「現金通貨」＋「預金通貨」（Ｍ１～Ｍ３）
Ｍ１ ・・・・ 要求払預金
Ｍ２ ・・・・ 定期性預金
Ｍ３ ・・・・ 郵便貯金
Ｍ４ ・・・・ 譲渡性預金
―――――――――――――――――――――――――――――
従来の経済学では、これら３つの指標は、同じように動くもの
とされてきたのです。すなわち、マネタリーベースが１０％増え
ると、最終的にはマネーサプライも１０％増加し、銀行の貸出金
も１０％増えると考えられていたのです。
実際にリーマンショック前の世界では、３つの指標はそのよう
に動いていたのです。しかし、日本については、１９９０年にバ
ブルが崩壊すると、３つの指標はそれぞれ独立した動きを示すよ
うになったのです。
この現象に対して世界の経済学者は、日本の金融政策の失敗と
してとらえたのですが、リーマンショック後は世界も日本と同様
に３つの指標は独立して動くようになったのです。
日本については、バブル崩壊の１９９０年第１四半期を１００
とし、米国と英国とユーロ圏については、リーマンショック発生
時の２００８年８月を１００として、３つのマネー指標を比較し
た数値は次の通りです。
―――――――――――――――――――――――――――――
日本 米国 英国 ユーロ圏
マネタリーベース ３８０ ４３３ ４６４ １３８
マネーサプライ １８４ １４１ １１３ １０６
銀行貸出金 １０６ ９９ ８５ １００
──リチャード・クー著
『バランスシート不況下の世界経済』／徳間書店
―――――――――――――――――――――――――――――
添付ファイルを見てください。これは、日本における３つのマ
ネー関連指標の関係を示したグラフです。これによると１９９４
年までは３つの指標はほぼ同じであったことが読み取れます。
量的緩和については、１９９０年第１四半期を１００とすると
２０１３年３月の白川日銀総裁の任期終了時で３８０、黒田総裁
の異次元緩和で５０５まで一挙に増加しています。つまり、日銀
はこの２０年間で、金融システムにおける流動性（資金）を５倍
に増やしています。
しかし、マネーサプライは２０年間で８４％しか増えず、銀行
の貸出金はほとんど増えていないのです。これらが増えなければ
インフレにもならないし、景気も２０年間冷え込んだままの状態
になったのです。
この傾向は、米国も英国もユーロ圏も時期がずれただけで同じ
ような傾向を示しているのです。とくに英国の中央銀行は、リー
マンショック後に、大幅な量的緩和に踏み切り、同行のポール・
フィッシャー氏という幹部は次の暴言を吐いたのです。
―――――――――――――――――――――――――――――
我々は日本のような真似はしない。量的緩和を早く大胆にやっ
て、一気にマネーサプライを増やし、イギリス経済を復活させ
てみせる。 ──リチャード・クー著の前掲書より
―――――――――――――――――――――――――――――
しかし、量的緩和によってマネタリーベースを４６４まで増や
したものの、マネーサプライはほとんど増えず、銀行の貸出金に
ついては８５に減少してしまったのです。この傾向は２０１３年
央まで続き、その後回復の兆しを見せはじめています。
日本では１９９０年代にバフルが崩壊し、資産価値の暴落が起
きています。クー氏の理論によると、これにより、マネーフロー
のある企業は借金の返済をはじめ、バランスシート不況に突入し
たということになります。
金利がほぼゼロのときに、多くの企業が資金を調達して事業を
拡大せず、一斉にそれを中止し、借金返済をはじめたら、経済は
２つの需要を失うことになって失速します。
１つは、企業がキャッシュフローを投資に使わなくなったこと
で失われる需要であり、もう１つは、企業部門が家計部門の貯蓄
を借りて使わなくなったことで失われる需要です。これらの需要
が失われ、不況になります。── ［消費税増税を考える／２６］
≪画像および関連情報≫
●マネタリーベースを増加させると円安になる／竹中正治氏
―――――――――――――――――――――――――――
本日（２０１３年）４月６日の日経新聞朝刊に「円安効果を
強く意識企業心理好転に狙い」のタイトルで滝田洋一編集委
員が、ドル円相場に関するソロスチャートを引用して、次の
ように述べている。引用：「日米で出回るおカネの量の比率
を計算し、日本の円が（ドルよりも）余計に増えれば円安、
反対に米国のドルの方が増えればドル安となる――。為替相
場を２つの国の通貨の流通量から読む手法は、投資家のジョ
ージ・ソロス氏が愛用したことから「ソロス・チャート」と
呼ばれる」。「回答はマネタリーベースと呼ばれるおカネの
量を、毎年６０兆～７０兆円増やす緩和策。ソロス・チャー
トからはじいた円の適正相場は１年先に１ドル＝９５円、２
０１４年末には１０５～１１０円となる。牧野潤一ＳＭＢＣ
日興証券チーフエコノミストはそんな試算を示す」。マネタ
リーベースとは、今回、黒田日銀総裁が「倍増させる」とし
て金融政策の操作目標にしたもので、日銀券の総発行残高＋
民間銀行が日銀に保有する当座預金残高の合計値のことだ。
日銀が民間銀行から国債を買い上げて、対価としてマネーを
払うとそのマネーは、民間銀行の日銀当座預金に入金される
ので、マネタリーベースはその分増える。供給される円マネ
ーがドルマネーに対して増えれば、円は相対的にインフレで
価値が目減りするので、その分だけ円安になるというのがソ
ロスチャートの原理だ。 http://bit.ly/1d8pPpp
―――――――――――――――――――――――――――
●グラフ出典／──リチャード・クー著の前掲書より
バブル崩壊で崩れたマネー関連指標の関係／日本
