ツイッター掲載中古典派経済学を主流派の地位に押し上げた理論ということですが
必要以上に難解です。これを単行本で読むと、数式がズラリと出
てきてさっぱりわかりません。経済学部の大学生は、これには閉
口しているようです。
要するに、ワルラスの一般均衡理論は「市場取引では需要と供
給の一致点で価格と取引量が決定される」という、当たり前のこ
いっているだけですが、ワルラスはそれを数学的に厳密な分析を
行って、均衡が存在する前提条件や均衡が決定されるまでのプロ
セスを説明しています。
中野剛志氏にいわせると、この理論は、小難しい数学を駆使し
た理論モデルであり、数学によっていかにも「科学的な装い」を
しているだけのように見えるといっています。その点、ＭＭＴで
は数学なんか出てきませんが、非常によく現実を理解できます。
経済学はそうあるべきです。
しかし、現実をちゃんと説明できる経済学もあります。それが
ケインズ経済学です。このケインズ経済学についての中島剛志氏
と記者の対話をご紹介します。
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──中野さんは、主流派経済学が「非現実的」な前提をもとに構
築されている問題点を指摘されました。特に、「不確実性」を
排除した理論体系であることが問題である、と。
中野：しかし、現実に立脚した経済学はちゃんとあるんです。た
とえば、ケインズ経済学です。ジョン・メイナード・ケインズ
は、ケンブリッジ大学で数学を修め、分析哲学者でもあり、ま
た、インド省や大蔵省で役人として勤務したほか、投資家とし
ての一面ももつ多面的な人物です。そして、彼は自らの経験や
実社会の観察を通して、１９８０年代の世界恐慌に有効な手立
てを打つことのできない主流派経済学の根本的な問題を見抜い
たうえで、信用貨幣論をベースにした現実的な経済理論を構築
しました。古典的な経済学を否定する理論的革新であり、「ケ
インズ革命」と呼ばれるものです。
――２０世紀において、ケインズは最も重要な人物のひとりとさ
れていますね？
中野：ええ。まさに天才だと思います。そのケインズ理論の根底
にある概念が「不確実性」です。彼は、人々が、将来に向かっ
て経済活動を行うなかで、本質的に予測不可能な「不確実性」
に直面しているという現実を出発点に、市場不均衡、有効需要
の不足、失業、デフレは、構造的に不可避の現象であることを
論証しました。「自由放任で市場が均衡する」という主流派経
済学の主張を否定したんです。
そのうえで、雇用を生み出すためには、自由市場に委ねるの
ではなく、政府の公共投資（財政政策）によって有効需要の不
足を解消しなければならないと主張しました。つまり、世の中
の「不確実性」を低減するためには、国家（政府）が適切に市
場に関与する必要があると論じたわけです。
https://bit.ly/3uBnzEN
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ジョン・メイナード・ケインズは、貨幣論には力を入れており
１９２３年には『貨幣改革論』、１９３０年には『貨幣論』を発
表しています。そしてそれらを踏まえて、１９３６年には『雇用
・利子および貨幣の一般理論』を発表。これは、ケインズの代表
作であり、以後、ケインズ経済学と称されるようになり、経済学
の主流になったのです。
ケインズは、古典派経済学の矛盾点を修正して伝えています。
「セイの法則」に関しては、この法則が働かない局面を想定し、
その局面での有効な経済政策を提示しています。これについて、
経済評論家の植草一秀氏は自著で、次のように述べています。
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仕事をしたいという人がいれば、その人がなんらかの仕事につ
けるように賃金が変動する。時給１０００円であれば人を雇おう
と思わない企業が、時給が８００円であれば人を雇うかもしれな
い。この場合は、労働力の価格、すなわち賃金が下落することに
より、仕事を欲する労働者に仕事が行き渡るわけである。
これに対し、たとえば、賃金などがそれほど自由に変動しない
局面では、働きたいと思う人が手を挙げても、誰も雇う企業が現
れない状態が長期北してしまうことがあるのだと、ケインズは考
えるわけだ。
この場合には、供給量は需要の水準によって制約を受ける。つ
まり、供給能力をフルに生かすためには、政府が人為的に需要を
追加してやることによって、その遊休化してしまった供給力を生
かせると考えるのである。いわゆる裁量的な政府支出の追加＝有
効需要の追加によって、失業問題を解消するという処方箋が生ま
れてくる。 ──植草一秀著／青志社刊
『機能不全に陥った対米隷属経済からの脱却／日本の再生』
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市場にまかせておけば、見えざる神の手によって、自然に供給
と需要は一致するというのではなく、供給能力をフルに生かすた
めに、政府が人為的に需要を追加する措置をとることによって、
「セイの法則」は成立するというのです。きわめて現実的な考え
方であるといえます。
しかし、このようなケインズ経済学に基づく裁量的な政策には
問題点もあったのです。政府が財政支出を拡大すれば、経済が浮
上しますが、その副作用として、財政赤字を拡大させてしまう側
面を持つからです。
その結果、１９７０年代を通じて、各国で激しいインフレをも
たらしています。そのため、このケインズ経済学による経済政策
には見直しの機運が強まっていったのです。日本もこの経済政策
で失敗した国のひとつであるといえます。
──［新しい資本主義／０６８］
≪画像および関連情報≫
●生き返ったケインズ理論／今さら聞けない経済学
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経済学の門を叩いた人は、洋の東西を問わず等しくケイン
ズの理論を学びます。なぜなら、誰しもが学ぶ「マクロ経済
理論」の生みの親がケインズだからです。ケインズを知らず
して経済学を語ることなかれ、ともいわれ、世界中がケイン
ズの理論を用いて経済政策を立案してきました。
しかし１９７０年代の中頃、経済理論家の中の「マネタリ
ズム」と呼ばれる理論を推し進めたグループは、「世界はも
はやケインズ理論を必要としないし、ケインズの理論はむし
ろ古くて間違ってさえいる」「ケインズ理論は死んだ」とい
う意見を唱えるようになりました。ところが２０世紀末から
２１世紀に入って世界経済が危機的状態に突入したことで、
再びケインズ理論は生き返ったとも言われています。今回は
こうしたケインズ理論の変遷を考えてみましょう。
ケインズが世界経済の再生を主張し、さっそうと現れたの
は３０年代の初めで、世界経済が「大不況の嵐」に直面して
いる時でした。この大恐慌から世界経済を立て直すためにケ
インズは、経済の再生・拡大には、まず、「物がどんどん売
れる」ということが何よりも重要であると強調したのです。
つまり、人びとの旺盛な購買力があってこそ、その国の生産
力は増強され、より生産規模は拡大するものだということ。
旺盛な購買力とは、その国で作りだされる物とサービスを人
びとがどんどん買うことを意味し、それを経済学では、「需
要」と呼びます。 https://bit.ly/3E7GZo9
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ケインズ
